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2020年4 月 / インサイト

1939年、第2次世界大戦開戦を間近に創業者トーマス・ロウ・プライス Jr.が伝えた言葉

サマリー

  • 1939年、世界は第2次世界大戦を間近に、戦争の恐怖や蔓延するさまざまな報道や噂によって証券市場が混乱を呈するなか、創業者トーマス・ロウ・プライス Jr.は、投資家向けレターでパニックに陥ることの危うさを訴え、数ヵ月後にはその結果を報告し、投資目的を見失わないことの重要性を伝えました。
  • 人類と新型コロナウイルスとの戦いでは、人々の恐怖心や国・政府による人や企業活動の制限など大戦当時との共通点も見られます。本資料では当時の顧客向けレターを抜粋で紹介し、ティー・ロウ・プライスの危機時における考え方や姿勢をご紹介します。これらが投資家の皆様の投資判断や資産形成との向き合い方などのご参考になれば幸いです。
  • 本資料で紹介するレターの内容は1939年当時のものであり、現在の市場環境に対する見解や見通し、分析ではありません。

 

 

1939年9月14日付け顧客レター

~ This is no time to be panicky ~ “パニックに陥るときではない”

レター要旨の抜粋

  • (開戦による)市場の危機時に蔓延するさまざまな報道や情報によって、証券市場の値動きが激しくなる中、市場の予想に反応してパニックに陥ることは、きわめて危険です。

  • 数ヶ月先や数年先について予想されていることのほとんどが信頼性の乏しい情報に基づいているためです。

  • そのリスクを避けるためには、情報を冷静に整理し、疑問点について正確な情報を把握することが何より大切です。

  • 運用上は、その正確な情報を元に、長期的な視点で有望銘柄を調査・選別し、将来の投資機会をしっかり捉えることができるよう準備しておくことです。

 

お伝えしたいポイント

現在、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、株式市場は短期間で大幅に下落しています。

まさに、いまのような時こそ、80年前と同様にパニックに陥ることなく、有望な投資機会に目を向け、冷静に対応することが長期投資の本質であると考えます。

長期的に成長する優良企業への投資を通じて、投資家のみなさまに喜んでいただける結果を残せることが多いことを歴史が証明しています。 


1939年12月4日付け顧客レター要旨の抜粋

~The danger of following the crowd~ “大衆に迎合する危うさ”

  • ビジネスや市場トレンドを予測するうえで、一般大衆は間違いを犯しがちです。なぜなら事業が好調で株価が上昇する時は楽観的で、事業が不調で株価が下落すると悲観的になるからです。すなわち大衆に従うのであれば、株価が上昇してから購入し、下落してから売却することになりかねません。

  • さらに市場環境が不透明であると、大衆はファンダメンタルズから目を離し、衝動的な売買に走ってしまうことが多々あります。

  • 第二次世界大戦開戦直後の9月末と3カ月後の12月末現在の代表的な銘柄群の価格を比較すると、恐怖により売り込まれたものは再度上昇基調にあることが数字として示されています。

  • このように衝動的に売買された銘柄群は時間をかけて再調整されます。このことから証明されているようにファンダメンタルズに基づく投資判断が市場の混乱時には極めて重要であることを理解いただけるでしょう。

お伝えしたいポイント

現在、新型コロナウイルスの世界的な感染拡大により、株式市場は短期間で大幅に下落していますが、一時的なパニックに陥ることなく、有望な投資機会に目を向け冷静に対応する長期投資の本質に立ち返ることが重要であることを示しています。


ティー・ロウ・プライスには、幾多の危機や困難を乗り越えてきた経験と実績があります

トーマス・ロウ・プライス Jr.はレターの中で、株価変動が極大化するような激しい市場環境において、どう対応すべきかの道筋を明確に示しました。こうした考え方や姿勢は、資産運用会社ティー・ロウ・プライスが80年の歴史の中で数々の危機を乗り越えてきた本質でもあります。

ティー・ロウ・プライスは1937年の創業以来、今日に至るまで、いかなる激動の環境にあろうとも、お客様の資産運用における成功のため、お客様に代わって厳格に投資判断を下し、最善を尽くすことに専念してまいりました。そして、今回の危機に際しても、これまでと同様に、冷静さを失わず、長期的な視野に立ち、最善と考える投資判断のもと、運用を継続してまいります。

重要情報

当資料は、ティー・ロウ・プライス・アソシエイツ・インクおよびその関係会社が情報提供等の目的で作成したものを、ティー・ロウ・プライス・ジャパン株式会社が翻訳したものであり、特定の運用商品を勧誘するものではありません。また、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。当資料における見解等は資料作成時点のものであり、将来事前の連絡なしに変更されることがあります。当資料はティー・ロウ・プライスの書面による同意のない限り他に転載することはできません。

資料内に記載されている個別銘柄につき、売買を推奨するものでも、将来の価格の上昇または下落を示唆するものでもありません。また、当社ファンド等における保有・非保有および将来の組入れまたは売却 を示唆・保証するものでもありません。投資一任契約は、値動きのある有価証券等(外貨建て資産には為替変動リスクもあります)を投資対象としているため、お客様の資産が当初の投資元本を割り込み損失が生じることがあります。

当社の運用戦略では時価資産残高に対し、一定の金額までを区切りとして最高1.265%(消費税10%込み)の逓減的報酬料率を適用いたします。また、運用報酬の他に、組入有価証券の売買委託手数料等の費用も発生しますが、運用内容等によって変動しますので、事前に上限額または合計額を表示できません。詳しくは契約締結前交付書面をご覧ください。

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金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第3043号

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